就職時・転職時に目安になる会社の数字

それは一人当たりの売上高である。

なぜなら売上が多ければ給料に反映される金額も多くなるから。

年商5億円の会社でも一人当たりの年間売上高が500万円の会社があり、十分な給料を払わず、さらに人件費を削減しようとする会社の話を聞いてこんな記事を書くことにした。

とういうことで一人当たりの売上高について書いていく。

給料は会社の利益から支払われる

給料は会社の販売価格と仕入価格（製造原価）の差額である粗利益の中から従業員に支払われる。

まずは会社が利益を上げていないと支払う給料は存在しないのだ。

利益の出た中の一部から従業員の給料があてがわれる。

「頑張って売り上げをあげれば給料は上がる！！」と声高々に経営者が叫んでも、会社が儲かっていなければ給料を払う原資が存在しなくなってしまう。

一人当たりの売上高について

会社の売上高を従業員数で割って一人あたりの売上高をチェックすることで会社が給料をどれだけ払えるのか計算する。

例えば、売上げが10億円の会社で、社員数が50人の会社だったら、一人当たりの売上高は2000万円ということになる。

業種や業態によって様々なので一概には言えないが（後述するが）、ある程度の規模のある会社であれば、一人当たりの売上高の4分の1から分の1くらいが従業員の給料となる。

一人当たりの売上が1000万円だとすると給料が350万円くらいとなる。

それ以上は会社として給料を上げることができないだろう。

複数の部署や店舗、工場などがある場合は売り上げや利益を競わせる場合も結局は会社全体の平均で算出される（中小企業の場合）。

中小企業で独立採算制的なことを行なっている会社もあるが、店舗Aの一ヶ月の売り上げが100万円なのに対して、店舗Bの売り上げが500万円あっても店舗Bで働く人の給料が5倍になるわけではない。

なぜなら、店舗Aの従業員は二人、店舗Bの従業員は10人で運営している。

もし当てはまる会社があるならチェックしてみてほしい。

会社の生産性がわかるバロメーター

一人当たりの売上高が低いと生産性の悪い会社となる。

非効率な手順で作業しているか、必要以上の無駄な人員がいるということになる。

生産性の高い企業は一人当たりの売上高が高く、効率よくお金を稼いでいる。

業種によっても違うが、一人当たりの月の売上高100万円、年間1200万円が基準にした方が良い。

それよりも低い場合は会社から納得いく給料が支払われない。

株式投資する場合も必要な一人当たりの生産高

株式投資する会社を選定するときに必要になる指標の一つ。

会社四季報にも載っているので参考になる。

会社四季報 2017年 1集新春号 [雑誌]

効率の良い有名企業の売上高

Apple

資産額が世界一のアメリカIT企業のアップルは一人当たりの売上が2億円ちょっと。

iPhoneの販売とより多くのテクノロジーで生産性がとても高い。 

ソフトバンク

日本を代表する日本のIT企業が一人当たりの売上高がやく1億円と言われている。

トヨタ

日本を代表する製造業の会社。

一人当たりの売上高5000万円。

先ほども書いたが、中小企業の製造業の一人当たりの年間売上が1000万円〜2000万円と言われているのでかなりの生産性の高さを証明している。

任天堂

1980年代のファミリーコンピュータを発売し、スーパーマリオブラザーズで一世を封じした頃のニンテンドーの当時の一人当たりの売上高は1億円あったと言われている。

（今の現状は調べていません。）

まとめ

一人当たりの売上が少しても多い方が生産性がよく、給料もより多くもらえる。

一人当たりの売り上げを基準にしている小さな会社は意外と少ない。

中小企業に就職・転職する時は一人当たりの月の売上高100万円、年間1200万円が基準にして会社選びをしてほしい。

参考までに業種別の一人当たりの年間売り上げ坂の平均が載っている。

2．従業者1人当たりの売上高｜商工業実態基本調査｜経済産業省